ランキング

各社の最新年度のPBRを比較した上位100社です。 1位のJトラストは、1年前も1位でした。

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順位(1年前比)企業PBR売上高営業利益率ROE対象期
1位(±0→)Jトラスト85080.35倍124,265百万円8.8%5.0%2025-12
2位(+1アサックス87720.51倍8,779百万円66.3%7.5%2026-03
3位(+3NECキャピタルソリューション87930.57倍306,155百万円3.5%7.3%2026-03
4位(±0→)ジャックス85840.6倍192,315百万円10.6%5.6%2026-03
5位(-3イオンフィナンシャルサービス85700.61倍569,370百万円10.7%4.5%2026-02
6位(-1オリエントコーポレーション85850.64倍247,631百万円5.8%5.3%2026-03
7位(+2芙蓉総合リース84240.68倍788,669百万円5.1%4.4%2026-03
8位(+3リコーリース85660.75倍338,579百万円6.1%5.4%2026-03
9位(-1九州リースサービス85960.77倍35,838百万円17.0%8.9%2026-03
10位(-3東京センチュリー84390.79倍1,457,670百万円10.2%10.4%2026-03
11位(-1みずほリース84250.87倍921,592百万円4.8%11.7%2026-03
12位(+4SBIアルヒ71980.87倍25,086百万円4.3%2026-03
13位(+1アコム85720.92倍337,709百万円29.7%11.6%2026-03
14位(-2日本モーゲージサービス71920.95倍7,960百万円19.9%11.9%2026-03
15位(+2クレディセゾン82530.96倍472,770百万円26.4%8.4%2026-03
16位(新規)D&Mカンパニー189A0.98倍1,503百万円19.9%13.0%2025-05
17位(-4三菱HCキャピタル85931.02倍2,215,384百万円10.9%8.6%2026-03
18位(-3オリックス85911.15倍3,330,831百万円10.4%2026-03
19位(+5ヒロセ通商71851.18倍10,491百万円29.0%9.9%2026-03
20位(+2Casa71961.25倍12,754百万円-0.5%1.7%2026-01
21位(-1日本証券金融85111.25倍114,211百万円12.3%7.8%2026-03
22位(-3あんしん保証71831.32倍6,162百万円4.2%11.8%2026-03
23位(-5SBIリーシングサービス58341.39倍64,257百万円15.1%22.5%2026-03
24位(+1ブロードマインド73431.72倍5,289百万円11.8%9.9%2026-03
25位(+1全国保証71641.77倍58,739百万円70.5%13.4%2026-03
26位(+2インテグラル58421.86倍13,655百万円67.8%10.1%2025-12
27位(-4フィンテックグローバル87891.96倍14,433百万円23.6%20.8%2025-09
28位(新規)MFS196A2.07倍2,917百万円6.7%7.2%2025-06
29位(新規)abc87832.37倍1,110百万円-83.1%15.2%2025-08
30位(新規)NSグループ471A2.42倍29,826百万円33.1%22.0%2025-12
31位(+2プレミアグループ71992.68倍44,042百万円19.1%27.5%2026-03
32位(-5イントラスト71912.94倍12,283百万円22.5%23.2%2026-03
33位(-1ジェイリース71873倍21,575百万円16.8%37.1%2026-03
34位(-3全保連58453.15倍26,188百万円12.1%22.6%2026-03
35位(-6イー・ギャランティ87713.26倍11,030百万円47.2%16.2%2026-03
36位(-15ニッポンインシュア58433.39倍3,738百万円20.3%23.6%2025-09
37位(-3日本取引所グループ86975.21倍198,735百万円58.5%23.1%2026-03
38位(-8アイ・パートナーズフィナンシャル73455.31倍4,585百万円2.4%13.4%2026-03
対象
その他金融業に属する国内上場企業
対象指標
PBR:株価が1株当たり純資産の何倍かを示す倍率。純資産に対する市場評価を見る。
順位
PBRが小さい企業から掲載
対象期
企業ごとの最新年度
出典
EDINETの有価証券報告書を基に作成
更新基準
収録済みの年次財務データから各社の最新年度を使用