ヴィレッジヴァンガードコーポレーション

1部 企業情報

1章 企業の概況

1. 主要な経営指標等の推移

1) 連結経営指標等

  • (1)連結経営指標等

    回次

    第33期

    第34期

    第35期

    第36期

    第37期

    決算年月

    2021年5月

    2022年5月

    2023年5月

    2024年5月

    2025年5月

    売上高

    (百万円)

    28,293

    26,758

    25,282

    24,799

    24,962

    経常利益又は経常損失

    (△)

    (百万円)

    48

    420

    151

    △934

    △995

    親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

    (百万円)

    △23

    5

    23

    △1,144

    △4,247

    包括利益

    (百万円)

    △20

    △18

    △2

    △1,154

    △4,226

    純資産額

    (百万円)

    7,759

    7,620

    7,496

    6,222

    1,872

    総資産額

    (百万円)

    24,702

    24,608

    23,514

    22,913

    17,399

    1株当たり純資産額

    (円)

    779.69

    762.30

    747.03

    584.81

    30.68

    1株当たり当期純損失(△)

    (円)

    △18.24

    △14.57

    △12.26

    △161.24

    △556.98

    潜在株式調整後1株当たり当期純利益

    (円)

    自己資本比率

    (%)

    31.3

    30.9

    31.8

    27.1

    10.7

    自己資本利益率

    (%)

    △0.3

    0.1

    0.3

    △16.7

    △105.3

    株価収益率

    (倍)

    営業活動による

    キャッシュ・フロー

    (百万円)

    2,223

    1,450

    △53

    △936

    494

    投資活動による

    キャッシュ・フロー

    (百万円)

    △214

    △242

    △158

    △406

    △272

    財務活動による

    キャッシュ・フロー

    (百万円)

    △1,551

    4

    △863

    △341

    △446

    現金及び現金同等物の

    期末残高

    (百万円)

    3,853

    5,066

    3,991

    2,306

    2,086

    従業員数

    (名)

    435

    412

    388

    404

    356

    (外、平均臨時雇用者数)

    (2,263)

    (2,214)

    (2,214)

    (2,235)

    (2,130)

    (注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

    2.株価収益率については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

    3.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第34期の期首から適用しており、第34期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

    4.「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しており、第36期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。なお、2022年改正会計基準については第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いを適用し、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)については第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しております。この結果、第37期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。