サニーサイドアップグループ

1部 企業情報

1章 企業の概況

1. 主要な経営指標等の推移

1) 連結経営指標等

  • (1)連結経営指標等

    回次

    第36期

    第37期

    第38期

    第39期

    第40期

    決算年月

    2021年6月

    2022年6月

    2023年6月

    2024年6月

    2025年6月

    売上高

    (千円)

    15,356,434

    16,190,710

    18,956,914

    17,908,253

    19,587,229

    経常利益

    (千円)

    666,662

    1,284,219

    1,335,139

    1,501,382

    1,635,781

    親会社株主に帰属する当期純利益

    (千円)

    298,699

    581,214

    884,612

    795,167

    948,768

    包括利益

    (千円)

    278,533

    521,106

    1,145,344

    717,101

    905,755

    純資産額

    (千円)

    2,340,069

    2,820,150

    3,728,275

    4,136,436

    4,701,060

    総資産額

    (千円)

    7,163,886

    7,548,992

    8,595,398

    8,472,908

    10,409,778

    1株当たり純資産額

    (円)

    151.30

    178.92

    238.78

    266.20

    304.55

    1株当たり当期純利益金額

    (円)

    19.83

    38.58

    59.28

    53.30

    63.58

    潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額

    (円)

    53.23

    自己資本比率

    (%)

    31.8

    35.7

    41.4

    46.9

    43.7

    自己資本利益率

    (%)

    13.8

    23.4

    28.3

    21.1

    22.3

    株価収益率

    (倍)

    37.47

    17.34

    11.37

    12.40

    8.54

    営業活動による

    キャッシュ・フロー

    (千円)

    339,902

    1,185,058

    846,327

    655,385

    2,186,763

    投資活動による

    キャッシュ・フロー

    (千円)

    △311,907

    △274,420

    △274,943

    △120,301

    △129,786

    財務活動による

    キャッシュ・フロー

    (千円)

    423,079

    △294,976

    △744,468

    △470,532

    △547,321

    現金及び現金同等物の期末残高

    (千円)

    2,587,272

    3,214,372

    3,074,135

    3,169,418

    4,639,726

    従業員数

    (人)

    334

    376

    347

    360

    403

    (外、平均臨時雇用者数)

    (133)

    (127)

    (106)

    (75)

    (62)

     (注)1.第36期、第37期、第38期及び第40期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。

    2.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第37期の期首から適用しており、第37期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

    3.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(アルバイト社員)は、年間の平均人員を( )内に外数で記載しております。

    4.「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)等を第40期の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による主要な経営指標等への影響はありません。