フューチャー

1部 企業情報

1章 企業の概況

1. 主要な経営指標等の推移

1) 連結経営指標等

  • (1) 連結経営指標等

     

    回次

    第33期

    第34期

    第35期

    第36期

    第37期

    決算年月

    2021年12月

    2022年12月

    2023年12月

    2024年12月

    2025年12月

    売上高

    (百万円)

    48,698

    53,738

    59,324

    69,878

    75,993

    経常利益

    (百万円)

    9,289

    12,571

    14,087

    14,951

    16,672

    親会社株主に帰属する
    当期純利益

    (百万円)

    6,369

    9,239

    9,221

    10,322

    11,712

    包括利益

    (百万円)

    5,880

    5,660

    10,044

    7,658

    11,077

    純資産額

    (百万円)

    41,801

    44,829

    51,387

    55,489

    62,755

    総資産額

    (百万円)

    54,483

    57,976

    66,043

    92,048

    97,491

    1株当たり純資産額

    (円)

    472.19

    506.23

    580.10

    626.10

    707.69

    1株当たり当期純利益

    (円)

    71.97

    104.34

    104.12

    116.49

    132.11

    潜在株式調整後
    1株当たり当期純利益

    (円)

    自己資本比率

    (%)

    76.7

    77.3

    77.8

    60.3

    64.4

    自己資本利益率

    (%)

    15.9

    21.3

    19.2

    19.3

    19.8

    株価収益率

    (倍)

    24.36

    15.78

    16.95

    15.90

    15.01

    営業活動による
    キャッシュ・フロー

    (百万円)

    9,611

    10,174

    7,568

    10,683

    8,664

    投資活動による
    キャッシュ・フロー

    (百万円)

    △1,689

    △1,009

    △3,029

    △20,406

    △1,391

    財務活動による
    キャッシュ・フロー

    (百万円)

    △2,498

    △3,017

    △3,898

    13,812

    △6,885

    現金及び現金同等物
    の期末残高

    (百万円)

    21,430

    27,552

    28,215

    32,374

    32,800

    従業員数

    (人)

    2,450

    2,671

    2,948

    3,499

    3,624

    [外、平均臨時雇用者数]

    [200]

    [204]

    [212]

    [215]

    [218]

     

    (注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

    2.当社は、2022年1月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。第33期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益を算定しております。

    3.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第34期の期首から適用しており、第34期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

    4.第34期の期首より金額の表示単位を千円単位から百万円単位に変更しております。なお、比較を容易にするために、第33期についても百万円単位で表示しております。

    5.第35期において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、第34期の関連する主要な経営指標等については、暫定的な会計処理の確定による取得原価の当初配分額の重要な見直しが反映された後の金額によっております。