クリーク・アンド・リバー社

1部 企業情報

1章 企業の概況

1. 主要な経営指標等の推移

1) 連結経営指標等

  • (1) 連結経営指標等

     

    回次

    第32期

    第33期

    第34期

    第35期

    第36期

    決算年月

    2022年2月

    2023年2月

    2024年2月

    2025年2月

    2026年2月

    売上高

    (千円)

    41,799,798

    44,121,199

    49,799,694

    50,275,801

    61,393,938

    経常利益

    (千円)

    3,419,258

    4,002,032

    4,137,200

    3,694,673

    4,801,863

    親会社株主に帰属する当期純利益

    (千円)

    2,224,108

    2,899,623

    2,658,102

    2,251,469

    4,075,497

    包括利益

    (千円)

    2,251,513

    2,965,649

    2,697,089

    2,230,882

    4,188,205

    純資産額

    (千円)

    12,238,589

    14,244,178

    15,745,928

    16,012,669

    19,395,900

    総資産額

    (千円)

    19,930,130

    22,752,920

    25,418,907

    27,078,626

    46,806,034

    1株当たり純資産額

    (円)

    540.83

    637.32

    713.59

    750.70

    902.86

    1株当たり当期純利益

    (円)

    99.77

    130.52

    120.84

    105.45

    192.61

    潜在株式調整後1株当たり当期純利益

    (円)

    99.20

    129.05

    119.53

    105.15

    192.29

    自己資本比率

    (%)

    60.5

    61.7

    61.2

    58.6

    40.8

    自己資本利益率

    (%)

    20.0

    22.2

    18.0

    14.3

    23.3

    株価収益率

    (倍)

    17.4

    16.9

    16.0

    15.8

    7.7

    営業活動によるキャッシュ・フロー

    (千円)

    2,521,219

    2,261,043

    3,251,077

    2,958,215

    2,089,851

    投資活動によるキャッシュ・フロー

    (千円)

    △1,185,833

    △950,728

    △3,514,173

    △1,765,481

    △38,353

    財務活動によるキャッシュ・フロー

    (千円)

    △705,731

    △605,017

    △599,781

    △369,427

    1,730,329

    現金及び現金同等物の期末残高

    (千円)

    8,294,599

    9,034,060

    8,180,896

    9,019,120

    12,801,020

    従業員数

    (名)

    1,840

    2,176

    2,326

    2,580

    2,858

    (外、平均臨時雇用者数)

    (392)

    (507)

    (1,670)

    (1,639)

    (1,665)

    (注)1  1株当たり純資産額の算定に用いられた「期末の普通株式の数」、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に用いられた「普通株式の期中平均株式数」の算出にあたり、株式給付信託型ESOP(信託E口)が保有する当社株式数を控除する自己株式数に含めております。

    2  「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第33期の期首から適用しており、第33期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

    3  業容拡大に伴う業績と人員数の関係性の観点から、第34期より臨時従業員数の集計対象の見直しを行っております。