テー・オー・ダブリュー

1部 企業情報

1章 企業の概況

1. 主要な経営指標等の推移

1) 連結経営指標等

  • (1) 連結経営指標等

     

    回次

    第45期

    第46期

    第47期

    第48期

    第49期

    決算年月

    2021年6月

    2022年6月

    2023年6月

    2024年6月

    2025年6月

    売上高

    (千円)

    12,209,473

    11,134,027

    11,774,484

    17,503,626

    17,782,855

    経常利益

    (千円)

    698,918

    924,384

    1,178,981

    2,058,303

    2,194,218

    親会社株主に帰属する
    当期純利益

    (千円)

    455,883

    598,490

    355,704

    1,405,980

    1,132,201

    包括利益

    (千円)

    703,101

    698,570

    122,833

    1,355,363

    1,055,866

    純資産額

    (千円)

    10,324,353

    10,544,622

    8,427,234

    9,302,353

    9,892,005

    総資産額

    (千円)

    13,423,533

    13,764,380

    11,194,386

    14,085,251

    14,219,513

    1株当たり純資産額

    (円)

    228.35

    231.21

    208.86

    228.76

    241.07

    1株当たり当期純利益

    (円)

    10.14

    13.22

    8.61

    34.71

    27.72

    潜在株式調整後
    1株当たり当期純利益

    (円)

    10.08

    13.15

    8.57

    34.62

    27.64

    自己資本比率

    (%)

    76.5

    76.4

    75.1

    66.0

    69.5

    自己資本利益率

    (%)

    4.5

    5.8

    3.8

    15.9

    11.8

    株価収益率

    (倍)

    32.15

    23.52

    35.91

    10.23

    11.18

    営業活動による
    キャッシュ・フロー

    (千円)

    3,388,235

    1,555,306

    △717,612

    3,395,211

    733,134

    投資活動による
    キャッシュ・フロー

    (千円)

    △206,206

    △24,624

    211,756

    △44,898

    △91,441

    財務活動による
    キャッシュ・フロー

    (千円)

    △657,473

    △520,770

    △2,303,073

    △678,936

    △966,589

    現金及び現金同等物
    の期末残高

    (千円)

    7,580,540

    8,590,452

    5,781,523

    8,452,900

    8,128,004

    従業員数
    [外、平均臨時
    雇用者数]

    (人)

    237

    232

    233

    263

    302

    [17]

    [12]

    [15]

    [13]

    [18]

     

    (注) 1.従業員数は就業人員であり、契約社員、アルバイト等の臨時雇用者数は年間の平均人員を[ ]外数で記載しております。

    2.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第46期の期首から適用しており、第46期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

    3.「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を第49期の期首から適用しており、第48期に係る各数値については、当該会計基準等を遡って適用した後の数値となっております。なお、2022年改正会計基準については第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いを適用し、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)については第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しております。この結果、第49期に係る各数値については、当該会計基準等を適用した後の数値となっております。