藤倉コンポジット

1部 企業情報

1章 企業の概況

1. 主要な経営指標等の推移

1) 連結経営指標等

  • (1) 連結経営指標等

     

    回次

    第143期

    第144期

    第145期

    第146期

    第147期

    決算年月

    2022年3月

    2023年3月

    2024年3月

    2025年3月

    2026年3月

    売上高

    (千円)

    36,444,521

    40,691,418

    37,669,782

    40,611,211

    40,238,809

    経常利益

    (千円)

    4,644,299

    5,125,514

    3,873,527

    4,855,098

    5,104,379

    親会社株主に帰属する当期純利益

    (千円)

    3,929,314

    3,934,243

    3,232,322

    3,735,814

    3,987,481

    包括利益

    (千円)

    5,096,147

    4,752,297

    4,433,169

    4,974,610

    6,146,412

    純資産額

    (千円)

    27,473,087

    33,342,035

    36,499,059

    34,433,837

    38,604,612

    総資産額

    (千円)

    37,750,859

    40,374,152

    44,075,883

    47,827,974

    50,690,143

    1株当たり純資産額

    (円)

    1,304.24

    1,439.99

    1,576.47

    1,797.42

    2,051.42

    1株当たり当期純利益

    (円)

    174.64

    180.42

    139.61

    190.46

    208.61

    潜在株式調整後1株
    当たり当期純利益

    (円)

    自己資本比率

    (%)

    72.8

    82.6

    82.8

    72.0

    76.2

    自己資本利益率

    (%)

    14.3

    11.8

    8.9

    10.8

    10.3

    株価収益率

    (倍)

    4.2

    6.1

    10.3

    7.3

    11.4

    営業活動による
    キャッシュ・フロー

    (千円)

    4,766,942

    2,418,137

    5,265,226

    6,876,870

    5,738,655

    投資活動による
    キャッシュ・フロー

    (千円)

    △418,976

    △857,245

    △1,057,233

    △3,170,214

    △1,901,923

    財務活動による
    キャッシュ・フロー

    (千円)

    △3,772,489

    △1,731,918

    △1,378,821

    △3,449,483

    △2,898,298

    現金及び現金同等物
    の期末残高

    (千円)

    6,905,294

    7,228,636

    10,228,991

    10,877,895

    11,879,001

    従業員数

    (人)

    2,611

    2,459

    2,307

    2,315

    2,252

    [外、平均臨時雇用者数]

    [339]

    [323]

    [281]

    [290]

    [257]

     

    (注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、第143期から第145期までは希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため、第146期及び第147期は潜在株式が存在しないため記載しておりません。

    2 在外子会社の収益及び費用は、従来、各社の決算日の直物為替相場により円貨に換算しておりましたが、第147期より期中平均為替相場により円貨に換算する方法に変更しております。当会計方針の変更は遡及適用され、第143期から第146期は遡及適用後の数値となっております。