日本板硝子

1部 企業情報

1章 企業の概況

1. 主要な経営指標等の推移

1) 連結経営指標等

  • (1)連結経営指標等

    回次

    第156期

    第157期

    第158期

    第159期

    第160期

    決算年月

    2022年

    3月

    2023年

    3月

    2024年

    3月

    2025年

    3月

    2026年

    3月

    売上高

    (百万円)

    600,568

    763,521

    832,537

    840,401

    879,462

    税引前利益(△は損失)

    (百万円)

    11,859

    △21,933

    17,597

    △8,525

    378

    親会社の所有者に帰属する当期利益(△は損失)

    (百万円)

    4,134

    △33,761

    10,633

    △13,831

    4,421

    親会社の所有者に帰属する当期包括利益

    (百万円)

    77,367

    △58,297

    7,620

    △26,206

    35,604

    親会社の所有者に帰属する持分

    (百万円)

    145,291

    97,040

    124,275

    108,065

    151,225

    総資産額

    (百万円)

    939,281

    951,387

    1,007,585

    1,032,931

    1,117,494

    1株当たり親会社所有者帰属持分

    (円)

    1,255.96

    723.78

    1,021.29

    843.04

    1,065.75

    親会社の所有者に帰属する基本的1株当たり当期利益(△は損失)

    (円)

    24.07

    △393.06

    95.40

    △173.20

    44.51

    親会社の所有者に帰属する希薄化後1株当たり当期利益(△は損失)

    (円)

    23.92

    △393.06

    74.85

    △173.20

    30.64

    親会社所有者帰属持分比率

    (%)

    15.5

    10.2

    12.3

    10.5

    13.5

    親会社所有者帰属持分当期利益率

    (%)

    4.0

    △27.9

    9.6

    △11.9

    3.4

    株価収益率

    (倍)

    17.78

    5.53

    10.74

    営業活動によるキャッシュ・フロー

    (百万円)

    45,061

    48,506

    58,769

    52,419

    33,624

    投資活動によるキャッシュ・フロー

    (百万円)

    △22,787

    △34,649

    △43,512

    △42,444

    △32,562

    財務活動によるキャッシュ・フロー

    (百万円)

    △20,823

    △7,889

    △48,079

    8,513

    △14,661

    現金及び現金同等物の期末残高

    (百万円)

    60,015

    68,518

    44,278

    62,978

    55,101

    従業員数

    (人)

    25,232

    24,880

    25,356

    25,406

    24,838

    〔外、平均臨時雇用者数〕

    〔2,374〕

    〔2,508〕

    〔2,489〕

    〔2,286〕

    〔2,389〕

    (注)1.当社は、国際会計基準(以下、IFRS)に準拠して連結財務諸表を作成しています。

    2.第157期については、ストック・オプション、譲渡制限付株式報酬及びA種種類株式の転換が1株当たり当期損失を減少させるため、潜在株式は希薄化効果を有していません。また、第157期については、親会社の所有者に帰属する基本的1株当たり当期損失が計上されているため、株価収益率は記載していません。

    3.第159期については、ストック・オプション、譲渡制限付株式報酬及びA種種類株式の転換が1株当たり当期損失を減少させるため、潜在株式は希薄化効果を有していません。また、第159期については、親会社の所有者に帰属する基本的1株当たり当期損失が計上されているため、株価収益率は記載していません。