三菱製鋼

1部 企業情報

1章 企業の概況

1. 主要な経営指標等の推移

1) 連結経営指標等

  • (1) 連結経営指標等

     

    回次

    第98期

    第99期

    第100期

    第101期

    第102期

    決算年月

    2022年3月

    2023年3月

    2024年3月

    2025年3月

    2026年3月

    売上高

    (百万円)

    146,292

    170,537

    169,943

    159,584

    154,557

    経常利益

    (百万円)

    5,780

    3,743

    1,949

    4,854

    4,017

    親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

    (百万円)

    4,068

    2,190

    △969

    2,363

    3,055

    包括利益

    (百万円)

    4,263

    1,973

    △660

    3,685

    7,823

    純資産額

    (百万円)

    48,913

    49,688

    47,832

    49,851

    56,520

    総資産額

    (百万円)

    142,962

    156,409

    147,071

    138,667

    141,517

    1株当たり純資産額

    (円)

    2,791.49

    2,831.48

    2,704.29

    2,820.29

    3,219.51

    1株当たり当期純利益

    又は当期純損失(△)

    (円)

    264.78

    142.62

    △63.50

    155.92

    202.04

    潜在株式調整後
    1株当たり当期純利益

    (円)

    自己資本比率

    (%)

    30.0

    27.8

    28.0

    30.8

    34.4

    自己資本利益率

    (%)

    9.9

    5.1

    △2.3

    5.6

    6.7

    株価収益率

    (倍)

    4.29

    8.20

    8.82

    営業活動による
    キャッシュ・フロー

    (百万円)

    △1,924

    △2,777

    6,477

    6,010

    10,084

    投資活動による
    キャッシュ・フロー

    (百万円)

    1,967

    △1,439

    △3,971

    △5,171

    △726

    財務活動による
    キャッシュ・フロー

    (百万円)

    △3,523

    14,789

    △11,607

    △6,541

    △8,699

    現金及び現金同等物
    の期末残高

    (百万円)

    19,951

    30,599

    22,215

    16,141

    17,123

    従業員数

    (人)

    4,041

    4,030

    4,076

    3,841

    3,864

     

    (注) 1.従業員数は就業人員を記載しております。

    2.第98期、第99期、第101期、第102期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。第100期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

    3.「1株当たり当期純利益」又は「1株当たり当期純損失(△)」の算定については、「役員報酬BIP信託」(取締役に対する業績連動型株式報酬制度)に残存する自社の株式を、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。

    4.「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 以下、「2022年改正会計基準」という。)等を第101期の期首から適用しており、第100期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。なお、2022年改正会計基準については第20-3項ただし書きに定める経過的な取り扱いを適用し、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)については第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しております。この結果、第101期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。