オーエスジー

1部 企業情報

1章 企業の概況

1. 主要な経営指標等の推移

1) 連結経営指標等

  • (1) 連結経営指標等

     

    回次

    第109期

    第110期

    第111期

    第112期

    第113期

    決算年月

    2021年11月

    2022年11月

    2023年11月

    2024年11月

    2025年11月

    売上高

    (百万円)

    126,156

    142,525

    147,703

    155,517

    160,619

    経常利益

    (百万円)

    16,141

    23,648

    21,350

    19,825

    22,354

    親会社株主に帰属する
    当期純利益

    (百万円)

    10,989

    16,534

    14,307

    13,439

    14,334

    包括利益

    (百万円)

    16,830

    30,523

    24,543

    12,663

    24,231

    純資産額

    (百万円)

    154,800

    176,838

    194,640

    179,411

    193,857

    総資産額

    (百万円)

    209,757

    228,852

    250,124

    257,256

    267,699

    1株当たり純資産額

    (円)

    1,472.45

    1,721.14

    1,892.35

    1,962.21

    2,200.98

    1株当たり
    当期純利益金額

    (円)

    112.63

    171.54

    149.29

    148.94

    172.11

    潜在株式調整後
    1株当たり
    当期純利益金額

    (円)

    111.46

    133.97

    152.61

    自己資本比率

    (%)

    68.6

    72.0

    72.6

    64.8

    67.5

    自己資本利益率

    (%)

    8.0

    10.7

    8.3

    7.7

    8.3

    株価収益率

    (倍)

    14.6

    11.3

    12.3

    11.8

    13.4

    営業活動による
    キャッシュ・フロー

    (百万円)

    26,982

    20,175

    23,331

    28,557

    26,389

    投資活動による
    キャッシュ・フロー

    (百万円)

    △6,961

    △12,170

    △8,543

    △21,741

    △13,976

    財務活動による
    キャッシュ・フロー

    (百万円)

    △14,264

    △14,740

    △3,831

    △7,985

    △15,035

    現金及び現金同等物
    の期末残高

    (百万円)

    40,354

    36,717

    49,722

    48,206

    48,005

    従業員数

    (名)

    7,489

    7,543

    7,563

    7,674

    7,563

     

     (注)1 当社は、「信託型従業員持株インセンティブ・プラン(E-Ship®)」を導入しており、「オーエスジー社員持株会専用信託」が保有する当社株式については、連結財務諸表において自己株式として計上しておりましたが、2023年10月16日をもって当該信託は終了しております。そのため、第111期以前の1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。また、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。

    2 第110期及び第111期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

    3 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第110期の期首から適用しており、第110期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

    4 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を第113期の期首から適用しており、第112期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。なお、2022年改正会計基準については第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いを適用し、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)については第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しております。この結果、第113期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。