東京機械製作所

1部 企業情報

1章 企業の概況

1. 主要な経営指標等の推移

1) 連結経営指標等

  • (1) 連結経営指標等

     

    回次

    第165期

    第166期

    第167期

    第168期

    第169期

    決算年月

    2022年3月

    2023年3月

    2024年3月

    2025年3月

    2026年3月

    売上高

    (百万円)

    6,858

    8,769

    9,315

    7,401

    8,456

    経常利益又は経常損失(△)

    (百万円)

    △384

    824

    650

    751

    777

    親会社株主に帰属する
    当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

    (百万円)

    △850

    558

    △83

    345

    1,057

    包括利益

    (百万円)

    △745

    529

    586

    422

    1,325

    純資産額

    (百万円)

    8,000

    8,527

    9,111

    9,270

    10,519

    総資産額

    (百万円)

    13,952

    14,927

    15,200

    14,511

    16,019

    1株当たり純資産額

    (円)

    805.78

    863.61

    925.85

    1,010.90

    1,159.60

    1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)

    (円)

    △97.50

    64.01

    △9.55

    42.13

    130.97

    潜在株式調整後
    1株当たり当期純利益金額

    (円)

    自己資本比率

    (%)

    50.39

    50.47

    53.13

    56.24

    58.43

    自己資本利益率

    (%)

    △11.48

    7.66

    △1.06

    4.25

    12.06

    株価収益率

    (倍)

    7.87

    9.51

    3.65

    営業活動による
    キャッシュ・フロー

    (百万円)

    △2,233

    5,472

    2,283

    △870

    1,078

    投資活動による
    キャッシュ・フロー

    (百万円)

    245

    △33

    △20

    △72

    △322

    財務活動による
    キャッシュ・フロー

    (百万円)

    937

    △1,469

    △14

    △14

    △14

    現金及び現金同等物
    の期末残高

    (百万円)

    2,269

    6,241

    8,491

    7,533

    8,276

    従業員数

    (人)

    305

    290

    293

    286

    303

     

    (注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は、第166期、第168期および第169期は潜在株式が存在しないため記載しておらず、第165期および第167期については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

    2.株価収益率について、第165期および第167期は1株当たり当期純損失が計上されているため記載しておりません。

    3.「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を第168期の期首から適用しており、第167期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。なお、2022年改正会計基準については第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いを適用し、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)については第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しております。この結果、第168期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。