T.S.I

1部 企業情報

1章 企業の概況

1. 主要な経営指標等の推移

1) 連結経営指標等

  • (1)連結経営指標等

    回次

    第12期

    第13期

    第14期

    第15期

    第16期

    決算年月

    2021年12月

    2022年12月

    2023年12月

    2024年12月

    2025年12月

    売上高

    (千円)

    3,400,957

    4,101,575

    4,253,425

    4,707,895

    4,886,212

    経常利益

    (千円)

    187,634

    246,505

    192,640

    191,299

    138,635

    親会社株主に帰属する当期純利益

    (千円)

    138,027

    157,536

    126,668

    125,360

    81,970

    包括利益

    (千円)

    138,027

    157,536

    126,668

    125,360

    81,970

    純資産額

    (千円)

    927,370

    1,084,778

    1,191,708

    1,328,597

    1,414,813

    総資産額

    (千円)

    2,879,306

    3,030,265

    4,093,166

    4,823,530

    5,807,073

    1株当たり純資産額

    (円)

    606.92

    709.96

    789.40

    876.94

    930.40

    1株当たり当期純利益

    (円)

    94.18

    103.10

    82.87

    82.86

    53.98

    潜在株式調整後1株当たり当期純利益

    (円)

    自己資本比率

    (%)

    32.2

    35.8

    29.1

    27.5

    24.4

    自己資本利益率

    (%)

    23.7

    15.7

    11.1

    9.9

    6.0

    株価収益率

    (倍)

    24.63

    20.56

    14.47

    12.23

    14.80

    営業活動によるキャッシュ・フロー

    (千円)

    462,186

    812,731

    238,183

    304,508

    287,228

    投資活動によるキャッシュ・フロー

    (千円)

    △523,540

    △510,680

    △836,328

    △1,103,224

    △1,007,663

    財務活動によるキャッシュ・フロー

    (千円)

    523,022

    △90,111

    892,455

    545,643

    771,091

    現金及び現金同等物の期末残高

    (千円)

    865,111

    1,077,050

    1,371,361

    1,118,288

    1,168,944

    従業員数

    (人)

    336

    389

    425

    451

    511

    (外、平均臨時雇用者数)

    (147)

    (145)

    (157)

    (169)

    (202)

     (注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

    2.従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー及び人材派遣会社からの派遣社員を含む。)は、年間の平均人員を()外書きで記載しております。

    3.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第13期の期首から適用しており、第13期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

    4.当社グループ建築物件等に係る控除対象外消費税等の会計処理については、従来、長期前払費用に計上し、5年間で均等償却を行っておりましたが、第16期より個々の固定資産の取得原価に算入する方法に変更いたしました。そのため、第15期については、当該会計方針の変更を反映した遡及適用後の数値を記載しております。第14期以前に係る累積的影響額については、第15期の期首の純資産額に反映させております。