トップカルチャー

1部 企業情報

1章 企業の概況

1. 主要な経営指標等の推移

1) 連結経営指標等

  • (1) 連結経営指標等

     

    回次

    第37期

    第38期

    第39期

    第40期

    第41期

    決算年月

    2021年10月

    2022年10月

    2023年10月

    2024年10月

    2025年10月

    売上高

    (千円)

    26,407,087

    20,905,558

    18,953,534

    18,414,028

    17,333,260

    経常利益又は
    経常損失(△)

    (千円)

    276,145

    △187,458

    △888,767

    △577,243

    △476,973

    親会社株主に帰属
    する当期純損失(△)

    (千円)

    △1,939,749

    △272,846

    △1,376,505

    △717,624

    △731,179

    包括利益

    (千円)

    △1,937,580

    △286,542

    △1,363,227

    △719,631

    △719,199

    純資産額

    (千円)

    3,809,150

    3,401,951

    2,510,233

    1,617,769

    772,742

    総資産額

    (千円)

    18,325,914

    18,178,038

    17,236,835

    15,780,360

    14,792,543

    1株当たり純資産額

    (円)

    136.63

    99.39

    19.79

    △36.98

    △91.91

    1株当たり
    当期純損失金額(△)

    (円)

    △160.52

    △22.58

    △110.98

    △45.97

    △46.84

    潜在株式調整後1株
    当たり当期純利益金額

    (円)

    自己資本比率

    (%)

    20.6

    18.5

    14.3

    10.0

    4.9

    自己資本利益率

    (%)

    株価収益率

    (倍)

    営業活動による
    キャッシュ・フロー

    (千円)

    △2,411,722

    220,119

    △204,266

    795,864

    898,869

    投資活動による
    キャッシュ・フロー

    (千円)

    204,952

    △23,768

    102,261

    117,916

    90,720

    財務活動による
    キャッシュ・フロー

    (千円)

    1,308,973

    62,640

    89,104

    △1,495,561

    △773,753

    現金及び現金同等物の
    期末残高

    (千円)

    1,314,617

    1,573,608

    1,560,708

    978,928

    1,194,764

    従業員数
    (ほか、平均臨時雇用

    者数)

    (名)

    221

    207

    207

    198

    192

    (383)

    (325)

    (376)

    (368)

    (326)

     

    (注) 1 第37期、第38期、第39期、第40期、第41期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。 

        2 第37期、第38期、第39期、第40期、第41期の自己資本利益率及び株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため記載しておりません。

    3 従業員数は、就業人員数を表示しております。

    4 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第38期の期首から適用しており、第38期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

    5 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を第41期の期首から適用しておりますが、主要な経営指標等への影響はありません