ブイ・テクノロジー

1部 企業情報

1章 企業の概況

1. 主要な経営指標等の推移

1) 連結経営指標等

  • (1)連結経営指標等

    回次

    第25期

    第26期

    第27期

    第28期

    第29期

    決算年月

    2022年3月

    2023年3月

    2024年3月

    2025年3月

    2026年3月

    売上高

    (百万円)

    51,418

    43,146

    37,335

    46,182

    52,992

    経常利益

    (百万円)

    5,868

    1,700

    1,112

    1,891

    3,474

    親会社株主に帰属する当期純利益

    (百万円)

    4,198

    260

    778

    800

    2,301

    包括利益

    (百万円)

    4,786

    479

    1,254

    73

    3,485

    純資産額

    (百万円)

    34,540

    33,884

    34,639

    33,581

    36,250

    総資産額

    (百万円)

    72,601

    71,387

    75,606

    73,201

    72,977

    1株当たり純資産額

    (円)

    3,534.40

    3,475.25

    3,571.35

    3,544.98

    3,825.89

    1株当たり当期純利益

    (円)

    434.21

    26.92

    80.65

    84.07

    243.48

    潜在株式調整後1株当たり当期純利益

    (円)

    自己資本比率

    (%)

    47.1

    47.1

    45.5

    45.8

    49.6

    自己資本利益率

    (%)

    12.8

    0.8

    2.3

    2.4

    6.6

    株価収益率

    (倍)

    7.60

    104.23

    31.12

    27.37

    16.90

    営業活動によるキャッシュ・フロー

    (百万円)

    1,408

    △3,284

    △4,764

    5,344

    5,748

    投資活動によるキャッシュ・フロー

    (百万円)

    △1,554

    △1,195

    △440

    △1,470

    △1,700

    財務活動によるキャッシュ・フロー

    (百万円)

    △5,839

    2,780

    1,526

    △471

    △1,565

    現金及び現金同等物の期末残高

    (百万円)

    27,778

    26,295

    22,893

    26,124

    28,901

    従業員数

    (人)

    924

    947

    955

    968

    1,027

    (外、平均臨時雇用者数)

    (120)

    (153)

    (109)

    (121)

    (131)

    (注)1.第25期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有する潜在株式が存在しないため記載しておりません。また、第26期、第27期、第28期及び第29期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

    2. 1株当たり当期純利益及び1株当たり純資産額の算定において、信託財産として株式会社日本カストディ銀行(信託口)が保有する当社株式を自己株式として処理していることから、期中平均株式数は当該株式を控除対象の自己株式に含めて算出しております。

    3.「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を第28期の期首から適用しており、第27期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。なお、2022年改正会計基準については第65-2項(2)項ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しております。この結果、第28期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。